2015年 サラリーマン・一般の男性の退職金データを掲載しています。
※データは「ユースフル労働統計－労働統計加工指標集－2017」より。
上記のグラフからもわかるように、学歴の上昇に応じて退職金の金額も増加する傾向にあります。
学歴別・企業規模別退職金
| 学歴 | 10人～99人 | 100人～999人 | 1000人以上 | 企業規模計 |
|---|---|---|---|---|
| 中学卒 | 630万円 | 970万円 | 1600万円 | 1250万円 |
| 高校卒 | 720万円 | 1150万円 | 1820万円 | 1420万円 |
| 高専・短大卒 | 840万円 | 1230万円 | 1990万円 | 1540万円 |
| 大学・大学院卒 | 1230万円 | 1520万円 | 2240万円 | 1880万円 |
企業規模毎の退職金データをみると、企業規模が大きくなるほど退職金の金額も増加しています。
1000人以上の大企業では、高校卒であっても1800万円以上の退職金が期待できます。
これらのデータから、退職金は企業規模が大きくなるほど、学歴が高くなるほど増加していく傾向にあるといえるでしょう。
ただ、ここ数年にわたる退職金データでは
2003年：2610万円（大学・大学院卒）
2007年：2280万円（大学・大学院卒）
2015年：1880万円（大学・大学院卒）
とわずか12年で退職金の平均が700万円以上減少しているという調査結果がでています。
現在では大企業・中小企業問わず、固定費である人件費の抑制に取り組んでいる事から、退職金の減少傾向は今後も続いていくと予想されています。
